出版物のご紹介

美容歯科は新しい分野であり、法制度も含めて手探りの状況にあるといえます。
本書は、美容歯科に関する法制度や歯科医業の範囲を整理し、導入を検討する歯科医院が適法に実施できるための基本的知識を解説しており、歯科医院の信頼と発展のための必携書といえる一冊です。

本書は在宅医療への参入を検討している院長に向けた入門書として2021年に出版された書籍の改訂版です。
改訂にあたって、今後の在宅医療でも大きな役割を果たすことが期待される医療ＤＸとオンライン診療等について、現時点で判明している情報を可能な限り加えております。

医療機関に対する医業経営コンサルティングを専門に行ってきた経験から得たノウハウを余すことなくまとめており、医業経営コンサルティングに関わっている方、これから新規参入を検討されている方、医療機関を運営されている方、さらにご興味のある方などにお勧めの一冊

一般的な株式会社に比べ、医療機関で発生する変更事務の手続きは多様で複雑だ。登記や税務、労働・社会保険の手続きに加え、保健所や地方厚生局への申請や届出があり、生活保護、労災保険、自立支援医療を扱っている医療機関であれば、それぞれの手続きがさらに必要となる。

中小企業の経営者にとって、税理士は最も身近な相談相手であるといわれる。そしてそれは、医療業界にも当てはまる。毎月・毎年決まった実務（税務処理）をしてくれ、経営のコンサルティングもしてくれる税理士を経営参謀にあてがうのは自然の流れだ。

診療所(または病院)は、医師または歯科医師個人もしくは医療法人で開設されるのが一般的ですが、社会福祉法人、特定非営利活動法人(いわゆるNPO法人)及び一般社団法人等の非営利法人でも開設できます。

医療法人制度について基本を押さえながら、従来の書籍には載っていない実務に役立つ話や知って得する雑学が満載!

新型コロナウイルスの影響による外来患者の減少や、外来医療需要が2025年を境に減少に向かうことが見込まれること

日本の人口は2004年をピークに徐々に減少しているのに対し、歯科医院は人口ピーク時よりもさらに2000件超増えている(2018年度)。

税理士、行政書士、社会保険労務士、弁護士、それぞれの専門家視点でクリニック経営に役立つ書式を厳選して収録！